電子ギフト券と聞いて、多くの人がまず思い浮かべるのがAmazonギフト券ではないでしょうか。
アメリカの巨大IT企業を総称するGAFA(Google、Apple、 Facebook、Amazon)の一角を担い、日本を含め世界16カ国でECサイトを展開するアマゾンで現金の代わりに使えるのがAmazonギフト券で、アマゾンギフトとかアマギフなどと呼ばれることもあります。
このAmazonギフト券をプレゼントでもらったけれど、しばらく使う予定がないという場合、買取り業者に売却して現金化することができます。
買取り業者には、店舗型とネット型がありますが、Amazonギフト券の場合はどちらに売った方が得なのでしょうか。また、詐欺などの被害に遭う心配はないのでしょうか。
Amazonギフト券の購入方法や使用方法、その他ギフト券を現金化するのに店舗型とネット型ではどちらがおすすめかなど、それぞれのメリットとデメリットも含めて紹介します。
目次
Amazonギフト券の種類、購入方法と使用方法
Amazonギフト券の種類と購入方法や使い方について説明します。
Amazonギフト券の種類
Amazonギフト券には、購入場所により次のようなタイプが用意されています。
アマゾンギフト券のタイプ | ||
---|---|---|
Amazonで購入 | ||
デジタルタイプ | Eメールタイプ 印刷タイプ チャージタイプ |
|
配送タイプ | 商品券タイプ ボックスタイプ 封筒タイプ グリーティングカードタイプ マルチパックタイプ |
|
店頭で購入 | カードタイプ シートタイプ 商品券タイプ |
Amazonのショッピングサイトで購入

Eメール、ショートメール、SNSなどでシェアできるギフト券です。注文から通常約5分以内に指定の送り先に送信されます。15円から50万円までの間の1円単位で金額設定ができます。最長1年先まで送信予約ができますので、大切な記念日をうっかり忘れる心配はありません。
PDFで送られてきて印刷するとグリーティングカードになるギフト券です。注文から通常約5分以内にデータで送り先に送信されます。用途や行事に合わせた絵柄が選べ、メッセージを入力することもできます。
金額は1,000円、2,000円、3,000円、5,000円、10,000円の5種類から選べます。
自分のアカウントにチャージするタイプのギフト券です。15円から50万円までの間の1円単位で金額設定ができます。オートチャージを設定することもできます。

百貨店や信販系の商品券のようなデザインのギフト券で、Amazonのロゴの入った白い封筒も付いています。オレンジ、ブルー、ブルー+熨斗紙付きの3タイプがあり、金額は500円、1,000円、5,000円、10,000円、50,000円から選べますが、自分で金額設定をすることも可能です。
ボックスタイプのギフト券は、様々なデザインのギフトボックスにプラスチック製のギフト券が入っています。金額は5,000円、10,000円、20,000円、30,000円、50,000円から選べますが、自分で金額設定をすることも可能です。
封筒タイプのギフト券は、様々なデザインの封筒にプラスチック製のギフト券が入っています。金額は3,000円、10,000円、20,000円、30,000円、50,000円から選べますが、自分で金額設定をすることも可能です。
グリーティングカードタイプは、用途に合わせたデザインのグリーティングカードとプラスチック製のギフト券、そして化粧封筒の3点がセットで届きます。金額は1,000円、2,000円、3,000円、5,000円、10,000円、20,000円、30,000円、50,000円から選べます。
マルチパックは10枚が1組になっており、500円×10枚、1,000円×10枚、2,000円×10枚、3,000円×10枚、5,000円×10枚から選べます。
10枚セットで届きますので、プロジェクト終了時に部下に感謝の気持ちを伝えたい時、顧客に配るために何組か持ち歩きたい時など様々な場面で使えます。
コンビニや量販店など店頭で購入
コンビニや量販店などの店頭に陳列されているカードタイプのギフト券です。金額は3,000円、5,000円、10,000円、20,000円から選ぶか、1,500円から50,000円(九州エリアは1,500円から20,000円)の間の1円単位で金額設定ができます。
販売店に設置してあるマルチメディア端末を操作して購入する紙シートタイプのギフト券です。金額は2,000円、3,000円、5,000円、10,000円、20,000円、25,000円から選べます。
百貨店や信販系の商品券のようなデザインのギフト券が封筒に入っています。金額は 1,000円、5,000円の2種類です。
なお、全ての販売店に全てのタイプ、金額のギフト券が揃っているわけではありません。
Amazonギフト券購入代金の支払い方法
ギフト券購入代金の支払い方法は、購入場所やギフト券のタイプによって異なります。
Amazonのショッピングサイトで購入する場合は、基本的にはクレジットカード払いになりますが、配送タイプの場合はそれに加えて代金引換払いが使えます。
チャージタイプはクレジットカード払いの他、コンビニ・ATM・ネットバンキングで支払うことができます。
コンビニや量販店など店頭で購入する場合は、原則的に現金払いですが、一部の取扱店では店独自の電子マネーの利用は可能という場合もあります。
ギフト券の使い方
amazonギフト券には、様々なタイプがありますが、共通するのは16桁あるいは17桁のアルファベットと数字が混在したギフト券番号が付与されていることです。
このギフト券番号を、Amazonサイトの自分のアカウントにある「Amazonギフト券(残高の確認・ギフト券の登録)」に登録して買い物をすれば、ギフト券の残高がなくなるまで優先的に支払われます。
また、事前にアカウントにギフト券番号を登録せず、Amazonで買い物をして支払いする段階でギフト券番号を入力することでも利用できます。
一度入力してしまえば、残高は自動的に登録されますので、次の買い物からはギフト券番号を入力する必要はありません。
大手金券ショップがAmazonギフト券を買取らない理由
多くの人が利用しているAmazonのギフト券は金券ショップで高く売買されているかと思われるかもしれませんが、大手金券ショップや買取り業者はAmazonギフト券を買取り対象外としています。
その主な理由を紹介します。
未使用か使用済みか確認できない
Amazonギフト券は様々なタイプがありますが、大切なのは16桁または17桁アルファベットと数字が混在したギフト券番号です。この番号は一度誰かがアカウントに登録してしまうと、2度目の登録はできなくなります。
金券ショップなどの店頭に持ち込まれたAmazonギフト券が未使用かどうか、つまり誰かのアカウントに登録されたものか未登録かは見ただけではわからず、またその場で確認することは困難です。
そのため、買取ったカードを購入した別の客がアカウント登録をしようとした時はじめて、既にアカウント登録された使用済みのギフト券だったことが発覚することになります。
そのようなトラブルを避けるために、多くの金券ショップや買取り店はAmazonギフト券を買取り対象から外すようになったのです。
Amazonギフト券の中でカードタイプのものは、裏面のスクラッチを削らないと番号が見えません。
そのため、スクラッチが削られていないものは買取り可能としていた店舗が過去にはあったのですが、スクラッチが削られていないのに既に誰かのアカウントに登録されていたという事案が発生したことから、スクラッチが削られていないカードも買取りが難しくなりました。
有効期限がわからない
現在のAmazonギフト券には一律10年の有効期限が設けられていますが、2017年4月24日以前に発行されたものには券種よって1〜3年という異なる有効期限が設けられていました。
金券ショップに持ち込まれることの多いカードタイプのギフト券は、カードに有効期限が記載されていません。有効期限を確認するためには、Amazonカスタマーサービスに電話で問い合わせるか、自分のアカウントに登録して「残高・利用履歴」で確認しなければなりません。
どちらの方法を取るにしても裏面のスクラッチを削らなければなりませんし、確認するためアカウントに登録してしまうと使用済みとなって再販できなくなります。
このようにAmazonギフト券の取り扱いは大変面倒で、有効期限が切れているかどうかも簡単には確認できないため、金券ショップは買取り対象外としています。
Amazonギフト券買取り業者なら換金ができる
金券ショップなどでは歓迎されないAmazonギフト券ですが、Amazonギフト券の買取り業者に依頼すれば現金化することができます。
買取り業者には店舗型とネット型があり、それぞれメリットとデメリットがあります。
店舗型買取り業者のメリットとデメリットを紹介。
店舗型買取り業者のメリット
対面で取引ができる
店舗型買取り業者を利用すれば、買取り依頼から査定、現金受け取りまでその場で行えるので、現金が振り込まれないなどのトラブルを回避できます。
その場で現金が手に入る
ネット買取りでは、換金した現金は銀行口座に振り込まれますので、店舗型より手続きに時間がかかり、またATMで下ろす手間がかかります。店舗型買取り業者を使えば、その場ですぐ現金が手に入ります。
手数料が発生しない
ネット買取りでは、銀行の振込手数料は利用者負担となり引かれてしまいます。店舗型買取り業者を使えば現金は手渡しですので、振込手数料はかかりません。
店舗型買取り業者のデメリット
店舗が少ない
金券ショップはターミナル駅の近くなどに必ずあります。しかし、Amazonギフト券を扱う店舗型買取り業者は数が非常に少なく、住んでいる地域によっては売却したいのに近くに店舗がないということもあります。
換金率が低い
店舗型買取り業者は店舗を構え、スタッフを置いて営業している分経費がかかります。そのため、店舗型買取り業者の換金率はネット型買取り業者より低いことが多いようです。
ネット型買取り業者のメリットとデメリット
ネット型買取り業者のメリット
どこに住んでいても利用できる
全国どこに住んでいてもネット環境さえあれば、ネット買取りの利用が可能です。店舗に行く必要がありませんので、業者の所在地を気にすることなく、換金率やサービス内容で一番条件の良い業者を選ぶことができます。
24時間営業
店舗型と違って24時間営業している業者が多く、最短5分で入金という業者もあります。利用者が24時間入出金できるネットバンクを使っていれば、真夜中でも現金を手にすることができます。
換金率が高い
ネット型の買取り業者は、店舗を維持する経費が必要ない分を換金率に還元できるため、店舗型よりも換金率が高い傾向があります。
ネット型買取り業者のデメリット
手数料がかかる
ネット型業者で現金化する場合、ギフト券の売却金額は銀行口座に振り込まれます。その際の振込手数料は利用者負担となるため、その分振り込まれる金額が目減りします。
詐欺に遭う可能性がある
対面取引ではないネット買取りでは、詐欺に遭う可能性があります。
「ギフト券番号を知らせ、手続きは完了しているのに、いつまでも現金が振り込まれない」
「騙されたと思って連絡をしようと思ったら、ホームページは閉鎖されていて連絡が付かない」
「本人確認で提出した個人情報を盗まれた」
取引業者が悪徳業者だった場合、思わぬ被害に遭うことになりますので、十分に利用する業者を吟味する必要があります。
Amazonギフト券の買取り業者の選び方
Amazonギフト券買取り業者をネットで探してみると、ネット型買取り業者が圧倒的に多く、店舗型買取り業者は少ないことがわかります。
手続きがスピーディに行われ、詐欺に遭う心配さえなければ、換金率が高いネット型買取り業者を利用した方が断然お得です。
ではどのような点に気をつけて業者を選べば、安心して取引ができるのでしょうか。
ネットで実際に利用した人の口コミや評判はどうか
実際に利用した人が書いた口コミなどを参考にして、評判のよい業者を選びましょう。業者のホームページには高評価の口コミしか載せていない場合がありますので、買取り業者の比較サイトや掲示板などから探してみましょう。
会社所在地や連絡先を公開している業者か
ネット型店舗の場合、悪徳業者が何か問題を起こしたとしても、ホームページを閉めて雲隠れしてしまえば追跡できませんので、利用者は泣き寝入りするしかありません。
優良業者は公式ホームページに会社概要を掲載し、本社所在地や連絡先を明示していますので、取引を始める前にホームページを確認しておきましょう。
利用規約に何が書かれてあるか
「換金率業界最高の95%!」などという宣伝文句に飛びついて申し込んでみたところ、実際は80%にも満たなかった。利用規約をよく読み直したら、小さく「最高換金率は利用10回目から適用します」と書かれていた。
こんな事例もありますので、利用する前に業者のホームページの利用規約などはしっかり読んでおきましょう。
古物商許可番号を取得しているか
金券などの古物を取り扱う業者は、古物営業法により古物商営業許可番号を取得しなければなりません。
しかし、評判のよいAmazonギフト券の買取り業者を見ると、古物商営業許可番号を取得している業者と、取得していない業者がいます。
これはなぜかというと、電子ギフト券は今の法律では金券ではなく、電子マネーに該当するため、古物営業法の対象外となります。
つまり、Amazonギフト券などの電子マネー以外に、金券も取り扱っている買取り業者は古物商許可番号を取得していなければなりませんが、電子マネーだけを扱っている買取り業者は取得していなくても全く問題がないことになります。
一方で、許可番号を取得している業者は様々な金券をネット買取りしていて実績が豊富で安心できる面もあります。
また許可番号を取得していない業者の中には、稀に悪質なサービスを行う業者が混ざっている可能性があります。
これらのことから、古物商許可番号を取得しているかどうかも選択の際の参考にしておくといいでしょう。
もし、古物商許可番号はないが気になる業者が見つかったら、口コミなどをより一層注意して見て判断しましょう。
関連ページ:クレジットカード現金化業者は古物営業法が適用される?無許可の業者は違法?
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